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S&P500強気予想が続く理由と見逃せないリスク

by 高橋 翔平
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S&P500年末7,500予想と三つのリスク

2026年春の米株市場は、地政学リスクと原油高で揺れながらも、年末の指数見通しはなお強気寄りです。2月24日のロイター調査では年末予想の中央値が7,500、3月24日にはバークレイズが7,650へ目標を引き上げ、4月7日にUBSが引き下げた後でも7,500を維持しています。

一見すると、強気シナリオは揺らいでいないように見えます。ですが、強気予想が残ることと、安心して持てる相場であることは別問題です。この記事では、なぜ強気予想が残るのかを整理したうえで、見落としやすい三つのリスクを確認します。

強気予想を支える土台

利益成長シナリオの粘り強さ

強気派の最大の根拠は、企業利益がまだ崩れていないことです。FactSetが4月2日に公表したQ1決算プレビューによると、S&P500の2026年1-3月期利益は前年同期比13.2%増が見込まれています。実現すれば6四半期連続の2桁増益です。売上高も同9.7%増が想定され、2022年7-9月期以来の高い伸びになる見通しです。

通年ベースでも、FactSetは2026年の利益成長率を17.4%と見込んでいます。ロイターの2月24日調査でも、相場見通しの前提は「強い利益」と「底堅い成長」でした。バークレイズが3月24日に年末目標を7,650へ引き上げた理由も、テクノロジー主導の利益成長と米国経済の底堅さです。UBSも4月7日に地政学リスクを理由に目標を引き下げましたが、2026年のS&P500利益予想は1株当たり310ドルで据え置いています。

ここで重要なのは、強気シナリオが金融緩和だけに依存していない点です。2026年春時点では、利益予想そのものがなお上向きであることが支えになっています。

FRBが直ちに再利上げへ向かわない見通し

もう一つの支えは、FRBがインフレ再燃を警戒しつつも、ただちに再利上げへ戻るわけではないとの見方です。FRBは3月18日のFOMCで政策金利を3.50%〜3.75%で据え置きました。声明では、中東情勢が米経済に与える影響は不確実だとしつつ、今後の調整幅と時期はデータ次第としています。パウエル議長の同日の会見では、参加者の中央値として年末の適切な政策金利を3.4%と示しました。現行レンジの中間値3.625%より低く、基本線は「据え置きから緩和余地を残す」姿勢です。

この前提は株式にとって大きい意味を持ちます。金利が高止まりしても、再利上げが基準シナリオでないなら、バリュエーションの圧縮は一定程度で済みます。FactSetによれば、S&P500の予想PERは4月2日時点で19.8倍です。5年平均の19.9倍をわずかに下回り、10年平均の18.9倍は上回っています。割安ではないものの、「期待だけで膨らんだ相場」からは一段落しつつあります。

見逃せない三つのリスク

インフレ再加速と利下げ後ずれ

最大のリスクは、原油高がインフレと金融政策の両方に効くことです。ニューヨーク連銀が4月7日に公表した3月の消費者期待調査では、1年先のインフレ期待は3.4%へ上昇し、ガソリン価格期待は2022年3月以来の高水準となりました。家計の期待インフレが上がると、FRBは「一時的な資源高」として軽視しづらくなります。

UBSも4月7日、原油高が成長をやや押し下げる一方でインフレ圧力を強め、利下げ時期を遅らせる可能性があると指摘しています。厄介なのは、コスト高で利益率が削られるのに利下げも遠のくと、PERとEPSの両方に逆風が吹く点です。

少数大型株への集中と指数の見かけの強さ

二つ目のリスクは、指数の中身が見た目ほど広く強くないことです。S&P Dow Jones Indicesのデータでは、S&P500の上位10銘柄の構成比は36.4%、情報技術セクターだけで32.4%を占めます。指数全体が底堅く見えても、実際には一部の巨大株の値動きで支えられている面が大きいということです。

この構造では、年末目標が据え置かれていても、投資家の体感は悪くなりやすいです。指数が横ばいでも、半導体やメガテックから資金が抜ければ、多くの銘柄は大きく下げます。強気予想を額面通りに受け取るのではなく、「何がその上昇を担うのか」を見る必要があります。

AIブームの裏側で進むソフトウェア再編

三つ目のリスクは、AIが相場の追い風であると同時に、既存ビジネスの破壊要因でもあることです。FactSetによると、2025年10-12月期決算ではS&P500企業の331社、全体の68%が決算説明会で「AI」に言及しました。これは過去10年で最多です。ただし興味深いのは、AIに言及した企業群の株価上昇率が、2025年末から2026年3月10日まで平均1.5%にとどまり、言及しなかった企業群の5.6%を下回った点です。

2月4日には、Anthropicの新たな法務向けツールをきっかけに、米ソフトウェア株が急落しました。ロイターはこのとき、AIの脅威が「存在論的」と受け止められていると報じています。つまりAIは、NVIDIAのような恩恵株には追い風でも、アプリケーション層やSaaS企業には収益モデルの圧縮要因になりえます。

1-3月期決算で問われる強気予想の耐久力

ここから先の相場で誤解しやすいのは、「強気目標が維持されているなら、途中の下落は小さいはずだ」と考えてしまうことです。実際には、2月24日のロイター調査で追加質問に答えた13人のうち9人が、3カ月以内の調整を予想していました。強気派自身が、年末高と途中の大きな調整は両立すると見ています。

次の焦点は4月中旬から本格化する1-3月期決算です。市場が見たいのは、AI投資が売上や利益にどう変わるのか、原油高や関税要因がコストにどう波及するのか、そして企業が年後半の需要をどう見ているのかです。もし利益見通しが維持され、FRBも再利上げを示唆しないなら、強気予想は再び正当化されます。

利益・金利・相場の広がりで測る7,500シナリオ

S&P500の強気予想が残っている理由は明快です。2026年4月時点でも利益成長見通しが高く、FRBの基本線も再利上げではなく据え置きからの慎重な緩和にあります。4月7日の終値6,616.85に対し、7,500前後という年末予想がまだ語られるのは不自然ではありません。

ただし、その強気シナリオはかなり条件付きです。原油高によるインフレ再加速、巨大株集中による指数のもろさ、AIによるソフトウェア再編が同時に進めば、相場の道のりは想定以上に荒くなります。年末目標だけでなく、利益、金利、相場の広がりという三つの条件を見ることが重要です。

参考資料:

高橋 翔平

株式・投資戦略

株式市場の構造変化と投資戦略を、個人投資家の視点から分析。企業の財務データを読み解き、マーケットの本質に迫る。

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