大洗の「廃墟モール」が空き半分でも黒字を出せる理由と今後の展望

はじめに

茨城県東茨城郡大洗町にある「大洗シーサイドステーション」は、ネット上で「廃墟モール」と呼ばれる商業施設です。テナント区画の半数近くが空いたままの状態でありながら、運営会社は黒字を維持しているとされています。かつて「大洗リゾートアウトレット」として華々しく開業したこの施設は、東日本大震災や競合施設の台頭により深刻な経営危機に陥りました。

しかし、施設内でテナントを運営していた地元企業がモールそのものを買い取るという異例の「逆買収」を経て、現在は新たな形での再生を模索しています。本記事では、このモールがたどった波乱の歴史と、空き区画だらけでも利益を出せる経営手法、そして地域の「ハブ」を目指す今後の展望について解説します。

茨城初のアウトレットモールとしての船出と挫折

2006年の華々しい開業と地元の反応

大洗シーサイドステーションの前身である「大洗リゾートアウトレット」は、2006年3月18日に開業しました。茨城県内初のアウトレットモールとして、大洗町が誘致する形で大洗港近くの県有地に建設されたものです。売場面積は約13,600平方メートルで、開業当初は約70店舗が入居していました。

運営を手がけたのは、山梨県北杜市で「八ヶ岳リゾートアウトレット」を展開していた株式会社八ヶ岳モールマネージメントです。同社は2000年に北杜市（当時の小淵沢町）の出資を得て設立され、リゾート型アウトレットという独自のコンセプトで事業を拡大しました。ピークとなる2007年6月期には年間収入約18億円を計上し、リゾート地での買い物体験という差別化戦略が功を奏していました。

ただし、この開業に際しては地元との軋轢もあったとされています。地元商工会との十分な協議を経ずに町が誘致を進めたという経緯が伝えられており、地域との関係構築における課題を当初から抱えていました。こうした地元との溝は、後の経営危機において施設を支える地域の力を弱める一因になったとも考えられます。

競合出現と震災による二重苦

しかし、好調は長くは続きませんでした。2009年7月、三菱地所グループが茨城県稲敷郡阿見町に大規模な「あみプレミアム・アウトレット」を開業します。より規模が大きく、ブランドの品揃えも豊富な競合施設の出現は、大洗リゾートアウトレットにとって大きな打撃となりました。都心からのアクセスも良い競合モールに対して、大洗の立地は観光地としての魅力はあるものの、日常的な買い物先としては不利な状況に置かれました。

さらに追い打ちをかけたのが、2011年3月の東日本大震災です。海沿いに立地する同施設は津波の被害を受け、被害額は約40億円に達したとされています。復旧には約16億円を投じて営業を再開したものの、客足は戻りませんでした。東京電力からの賠償金で一時的に採算を維持した時期もありましたが、2017年6月期には年間収入が約11億円にまで減少。テナントの撤退が加速し、モールは次第に「廃墟化」していきました。

テナントによる「逆買収」という異例の再生劇

運営会社の行き詰まりと不正の発覚

震災後も経営改善が見られなかった八ヶ岳モールマネージメントは、2017年7月に大洗の施設を株式会社不動研へ売却しました。同社はその後、山梨の八ヶ岳リゾートアウトレットの運営も行き詰まり、2023年6月に自己破産を申請しています。帝国データバンクの調査によると、負債総額は約16億円でした。

破産に至る過程では、深刻な不正行為も明らかになっています。市への賃借料の滞納を隠してテナントを誘致していたことや、各店舗への電気代を実際の倍額に増額して請求しながら電力会社への支払いを怠っていたことなどが判明しました。2023年6月には電力会社への未払いにより給電が停止され、八ヶ岳の施設は営業中のテナントが残る中で閉鎖に追い込まれています。

地元企業Oaraiクリエイティブマネジメントの台頭

大洗の施設を取得した不動研は、モール内で「大洗まいわい市場」や「ガルパンギャラリー」を運営していた株式会社Oaraiクリエイティブマネジメントへ転売しました。同社の代表取締役である常盤良彦氏は、大洗町の地域活性化に深く関わってきた人物です。

Oaraiクリエイティブマネジメントは、2009年に産直品や土産品を販売する「大洗まいわい市場」を開店し、地元の農水産物や水戸ホーリーホックのグッズなどを取り扱ってきました。さらに、人気アニメ「ガールズ＆パンツァー」のグッズを販売する「ガルパンギャラリー」も手がけ、アニメファンと地域を結ぶ拠点を築いてきました。いわば、テナントとして入居していた企業が施設そのものを買い取るという「逆買収」が実現したのです。

なお、買収以前には旧運営会社との間で訴訟問題も発生していたとされていますが、施設の所有権が移転したことでこうした紛争も解決に向かったと報じられています。

施設名変更とコンセプトの転換

2018年4月27日、「大洗シーサイドステーション」として名称を変更し、オープンモール形式のショッピングセンターとしてグランドオープンしました。アウトレットモールから地域密着型の商業施設へと、コンセプト自体を大きく転換した形です。高級ブランドの割引販売で集客するのではなく、地元の暮らしと観光を支える施設として生まれ変わることを選択しました。

空き区画だらけでも黒字を実現する経営手法

低コスト運営の徹底

大洗シーサイドステーションが黒字を維持できている背景には、運営コストの徹底的な抑制があります。アウトレット時代のような大規模なテナント誘致やブランド戦略にはコストがかかりますが、現在の運営はそうした固定費を最小限に抑えた堅実な経営方針に基づいています。

施設全体を満室にすることを急がず、採算が合う範囲で運営を続けるという発想の転換が、黒字維持の鍵となっています。空き区画の維持費用を最低限に抑えながら、既存テナントからの賃料収入と自社店舗の売上で利益を確保する構造です。無理にテナントを誘致して管理コストが膨らむよりも、身の丈に合った規模で利益を出す方が合理的だという判断があります。

地域密着型テナントの強み

現在の入居テナントは、大規模ブランドではなく地域に根ざした店舗が中心です。大洗まいわい市場では地元の産直品や水戸ホーリーホックのグッズを販売し、ガルパンギャラリーではアニメファン向けの商品を展開しています。こうした店舗は派手さはないものの、安定した固定客を持っています。

マライカ大洗店やDOG DEPT大洗店など、開業から長く続くテナントも存在し、2026年には20周年記念イベントを開催した店舗もあります。無理な拡大路線を取らず、着実に運営を続けてきた結果が黒字運営につながっています。

外部からのアプローチが絶えない理由

空き区画が多いにもかかわらず、他社からの買収提案やテナント出店の問い合わせが多数寄せられているとされています。これは、大洗町が観光地として一定の集客力を持ち、施設自体の立地ポテンシャルが評価されているためです。大洗港やアクアワールド大洗水族館に近い好立地は、商業施設としての価値を依然として保っています。

年間を通じた観光客の流入があることに加え、広い敷地面積を持つオープンモール形式の施設は、イベントスペースや体験型店舗など多様な活用が可能です。こうした拡張性の高さが、外部事業者の関心を引き続けている要因と考えられます。

ガルパン効果と大洗町の観光資源

アニメ聖地としての大洗

大洗シーサイドステーションの存続を語る上で、アニメ「ガールズ＆パンツァー」（通称ガルパン）の存在は欠かせません。大洗町を舞台にしたこのアニメは、2012年の放送開始以来、全国からファンが訪れる「聖地巡礼」の目的地となりました。

筑波大学の研究によると、ガルパンを目的に大洗を訪れる観光客は年間約15万9,000人にのぼり、直接的な経済効果は約2.7億円と推計されています。経済波及効果を含めると年間7億円を超えるとの試算もあります。ファンは単に訪問するだけでなく、町内の清掃活動やイベントの運営にも積極的に参加し、地域コミュニティの一員として活動しています。近年は聖地巡礼をきっかけに大洗町への移住や起業に至るケースも報告されています。

「まちおこし」ではなく「まち遊び」

興味深いのは、大洗町がガルパンを「まちおこし」の手段として位置づけていない点です。全国町村会の資料によると、町は「商売繁盛させよう」「まちおこしにアニメを活用しよう」という発想ではなく、町全体を舞台とした「まち遊び」として取り組んでいるとされています。この姿勢が、ファンとの長期的な信頼関係を構築し、一過性のブームに終わらない持続的な観光効果を生み出しています。

大洗シーサイドステーション内のガルパンギャラリーは、こうしたファンと地域の接点として機能しており、施設の集客に一定の貢献を果たしています。常盤良彦社長自身がガルパンの制作時から作品に登場する場所の許可取得や交渉に携わってきた人物であり、アニメと地域を結ぶキーパーソンとしての役割も担っています。

他の「廃墟モール」再生事例との比較

全国に広がるデッドモール問題

大洗シーサイドステーションの事例は、日本全国で顕在化している「デッドモール」問題の一端を示しています。デッドモールとは、テナントの相次ぐ撤退により稼働率が極端に低い状態で営業を続けるショッピングモールのことです。長引く不況やEC（電子商取引）の普及、さらには新型コロナウイルスの影響を受け、こうした施設は2010年代以降、全国各地に増加しています。

ピエリ守山の劇的なV字回復

商業施設の再生事例として特に注目されるのが、滋賀県守山市の「ピエリ守山」です。2008年の開業後、リーマンショックや近隣への大型商業施設の相次ぐ出店により客足が激減し、「明るい廃墟」とまで呼ばれました。2014年2月には全館休業に追い込まれています。

しかし同年12月、不動産デベロッパーのサムティと双日グループの双日商業開発が再生に乗り出し、グランドリニューアルオープンを実施。H＆MやZARAなど周辺にないブランドの誘致、温浴施設やフィットネスジムなどの体験型コンテンツの導入、地元スーパーの入居による日常利用の促進といった多角的な戦略で、現在は約130テナントが入居する活況を呈しています。「週末の特別な目的地」から「日常でふらっと立ち寄れる場所」への再定義が成功の鍵でした。

大洗モデルの独自性

ピエリ守山のような大規模な資本投下による再生とは対照的に、大洗シーサイドステーションは低コスト運営と地域密着を軸にした「身の丈経営」を選択しています。派手なV字回復ではないものの、地元企業が主体となり、無理のない範囲で着実に利益を出すこのモデルは、大手デベロッパーの支援を受けられない地方の中小規模モールにとって、現実的な参考事例となり得ます。

注意点・展望

持続可能性への課題

現在の黒字運営は、コストを抑えた堅実経営によるものですが、施設の老朽化や修繕コストの増加は避けられない課題です。2006年の開業から20年が経過しており、建物の維持管理費は今後増加していく可能性があります。

また、空き区画が半数近くを占める現状は、施設としての魅力を損なうリスクも伴います。来訪者に「やはり廃墟だ」という印象を与えてしまえば、既存テナントの客足にも影響しかねません。ネット上での「廃墟モール」というイメージが定着してしまっている現状をどう払拭するかも、今後の運営における重要な課題です。

地域の「ハブ」を目指す将来像

大洗シーサイドステーションの運営陣は、施設を単なる商業施設ではなく、地域の「ハブ」として機能させることを目指しているとされています。大洗町は水族館、海水浴場、磯前神社などの観光資源が点在しており、それらをつなぐ中継地点としての役割を施設に持たせる構想です。

大洗町では2025年度も年間を通じて多彩なイベントが計画されており、過去最多となる打上げ数を予定する海上花火大会や、あんこう祭、海楽フェスタなど、観光客を呼び込む機会は少なくありません。これらのイベントと連動した施設運営が実現すれば、新たな集客の可能性が開けます。

まとめ

大洗シーサイドステーションの事例は、商業施設の成功を「テナント入居率」だけで測ることの限界を示しています。空き区画が半数近くあっても、コスト管理を徹底し、地域に根ざした運営を行うことで黒字を維持できるという事実は、全国のデッドモール問題に一つの解を提示しています。

震災と経営危機を乗り越え、テナントがモールを「逆買収」するという異例の経緯から再出発した同施設は、今後も地域の「ハブ」を目指して模索を続けるでしょう。華やかなV字回復ではなく、地道な積み重ねで再生を進める大洗モデルの行方に、引き続き注目が集まります。

参考資料:

kinyukeizai.com