多摩の廃墟モール「クロスガーデン多摩」衰退の全貌
クロスガーデン多摩18年衰退の背景
東京都多摩市の多摩センター駅前は、サンリオピューロランドで知られる人気エリアです。駅前のパルテノン大通り沿いには「ココリア多摩センター」や「丘の上プラザ」など活気ある商業施設が並んでいます。しかし、そこからわずかに離れた場所に、空きテナントが目立ち「廃墟モール」とも呼ばれる商業施設が存在します。
それが「クロスガーデン多摩」です。2008年の開業からわずか18年で、3階フロアの半分近くが空き区画となり、2026年2月には最後の砦ともいえるスーパー「フーディアム」も閉店しました。なぜ、同じ多摩センターエリアでありながら、ここまで明暗が分かれてしまったのでしょうか。本記事では、その衰退の要因と今後の見通しを解説します。
クロスガーデン多摩とは何だったのか
2008年開業のオープンモール型商業施設
クロスガーデン多摩は、2008年4月25日にオリックス不動産が開発・運営するショッピングセンターとしてオープンしました。東京都多摩市落合の未利用丘陵地に建設された、地上3階・地下1階のオープンモール型施設です。「ネイバーフッド型ショッピングセンター（NSC）」と呼ばれる、近隣住民の日常利用を想定した業態でした。
開業時の核テナントは、ダイエーが運営する新業態スーパー「フーディアム多摩センター」（同業態の本格展開1号店）と、家電量販店のヤマダ電機でした。食品・日用品と家電という日常的な買い物ニーズを押さえ、地域密着型の商業施設として船出したのです。
土地はURの定期借地権
重要なポイントとして、クロスガーデン多摩の土地はUR都市機構（旧都市再生機構）が所有しており、事業用定期借地権が設定されています。つまり、契約期間が満了すれば建物を取り壊して土地を返却する必要があるのです。この定期借地権の存在が、施設の将来に大きな影を落としています。
衰退を加速させた3つの要因
要因1：駅からの導線の悪さ
クロスガーデン多摩の最大の弱点は、多摩センター駅からの導線にあります。駅前のメインストリートであるパルテノン大通り沿いには、ココリア多摩センターや丘の上プラザといった大型商業施設が建ち並んでいます。クロスガーデン多摩は、それらの施設の裏手に位置しており、特にココリア多摩センターの背後に隠れるような立地です。
地元住民でなければ存在に気づきにくく、駅前の自然な人の流れから外れています。商業施設にとって「人が自然に集まる動線上にあるかどうか」は死活問題であり、この立地のハンデは開業当初から抱えていた構造的な課題でした。
要因2：核テナントの相次ぐ流出
立地が不利な分、集客力のある核テナントの存在が不可欠でした。しかし、2020年代に入り、主要テナントの流出が相次ぎます。
まず、ヤマダ電機の撤退後に入居していた家電量販店のノジマが、2022年に駅に近い「丘の上プラザ」へ移転しました。続いて2023年には、衣料品チェーンのGU（ジーユー）が「ココリア多摩センター」へ移転。いずれも、より集客力の高い駅前施設への流出です。
そして2026年2月、開業以来18年間にわたって1階の大部分を占めていたスーパーマーケット「フーディアム多摩センター」が閉店しました。閉店理由は「定期借地権の契約満了」とされています。ダイエーの新業態として本格展開の1号店という象徴的な店舗でしたが、施設全体の先行きが不透明ななかで営業継続は困難と判断されたとみられます。
要因3：多摩センター駅前の競争激化
多摩センター駅前には、商業施設が密集しています。約120の専門店が入居し売り場面積約6万2,000平方メートルを誇る「ココリア多摩センター」は、もともと百貨店「多摩そごう」の建物を利用した多摩センター最大級の商業施設です。「丘の上プラザ」にはイトーヨーカドーが入居し、そのほか「丘の上パティオ」「マグレブ」なども駅前に展開しています。
これほどの商業施設がひしめくなかで、駅から離れたクロスガーデン多摩が集客力を維持するのは容易ではありません。多摩ニュータウン全体の人口が2025年頃にピークを迎え、今後は減少に転じるとの推計もあり、限られたパイの奪い合いはさらに厳しくなると予想されます。
多摩ニュータウンが抱える構造的課題
人口減少と高齢化の波
クロスガーデン多摩の衰退は、多摩ニュータウン全体が直面する問題の縮図でもあります。東京都の推計によると、多摩市域の人口は2050年には2010年比で約27%減少する見通しです。特に初期入居地区である諏訪・永山地区では32%もの人口減少が予想されています。
生産年齢人口（15〜64歳）は平成7年をピークに減少が続いており、高齢化率は2050年に35%に達すると見込まれています。商業施設を支える消費者層の縮小は避けられない状況です。
近隣センターの役割変化
多摩ニュータウンでは、かつて日常の買い物拠点として機能していた「近隣センター」の役割が変化しています。自動車利用の普及やネット通販の台頭により、小規模な商業拠点の存在意義が薄れてきました。クロスガーデン多摩のような中規模施設も、大型駅前施設とネット通販の板挟みにあっている構図です。
今後の展望：再開発の可能性と多摩センターの未来
クロスガーデン多摩の跡地利用
定期借地権の契約満了が迫るなか、クロスガーデン多摩の跡地利用に注目が集まっています。地域では食品スーパー「ロピア」の進出を期待する声もありますが、建物自体の存続性を考えると、すぐに新たなスーパーが入居する可能性は低いとみられます。
専門家の間では、跡地は単一の商業施設ではなく、分譲マンションを中心とした複合型開発が有力視されています。低層階に生活支援型の小規模商業施設や、図書館分館・地域ケアプラザといった公共・福祉機能を備える形が想定されます。
多摩センター駅前の再整備
一方で、多摩センター駅前エリア全体では前向きな動きもあります。京王電鉄は、旧京王プラザホテル多摩の建て替え計画を発表しており、2028年度の竣工・開業を目指しています。商業機能を強化して新たなファミリー層・若年層を呼び込み、多摩センター駅周辺の活性化を図る狙いです。
老朽化した団地の建て替えによる多世代共生の取り組みも進められており、多摩ニュータウン全体の再生に向けた動きは少しずつ具体化しています。
定期借地権と人口減少が迫る複合開発
クロスガーデン多摩の衰退は、駅からの導線の悪さ、核テナントの相次ぐ流出、そして周辺商業施設との競争激化という3つの要因が重なった結果です。加えて、定期借地権という制度上の制約が、テナントの長期的な出店意欲を削いでしまった面もあります。
この事例は、郊外型商業施設が成功するためには、立地の優位性と核テナントの安定的な確保がいかに重要かを示しています。多摩ニュータウンの人口減少・高齢化という構造的課題を踏まえると、跡地の複合型開発や駅前再整備といった、街全体のグランドデザインを見据えた取り組みが求められます。多摩センターの未来を左右する重要な局面が続きそうです。
参考資料:
関連記事
クロスガーデン多摩が廃墟化した3つの要因と教訓
クロスガーデン多摩が廃墟モール化した背景を追う。競合施設との消耗戦、駅から遠いアクセス難、核テナント撤退という3要因が、2008年開業の大型商業施設を18年で急失速させた。なぜ3階がほぼ空き店舗となったのか、郊外型ショッピングモール衰退の構造と再生への教訓、他地域にも通じる失敗パターンを多角的に分析。
六郷土手はなぜ再開発されないままなのか治水と地価の構造から解く
京急で蒲田・川崎に近い六郷土手は、乗降客1万6205人の利便性を持ちながら大規模再開発が進みにくい街です。多摩川氾濫時の高台不足、準工業地域の土地利用、簡易宿所や町工場の記憶、蒲田集中の都市政策から、地価と防災が交差する構造を都市経済の視点で読み解く。住宅購入や不動産投資で見るべき論点まで詳しく解説。
コーチャンフォー若葉台店に学ぶ巨大複合書店モデルの成長収益戦略
コーチャンフォー若葉台店は605台駐車場、226席カフェ、20万アイテム文具を束ねる郊外型複合店です。書店店舗数が7270店、営業利益率0.4%まで縮む業界で、リラィアブルの売上高146.7億円を支える直営モデルの強みと固定費リスク、SNS集客と商圏設計の連動を独自調査で読み解きます。大型店の勝算と限界を整理します。
湾岸タワマン暴落説の真偽 再開発・金利・災害で買い時判断を読む
湾岸タワマン暴落説は本当か。再開発の進展、金利上昇、災害リスク、中古成約件数や在庫の動きから価格を支える要因と崩れやすい条件を整理し、実需と投資の両面からいま買い時を判断する視点をデータで分析する。高値づかみを避けたい層が見るべき分岐点とエリア差の現実、購入判断で見落としやすい盲点も浮かび上がらせる。
廃墟モールで100均だけが生き残る経済構造と最新出店戦略を解く
廃墟モールで100均だけが生き残る経済構造を解く。強みは安さだけでなく、日用品需要の広さ、目的買いの強さ、短時間来店との相性、モール側が求める安定賃料にある。2025年度市場1兆1100億円見通しも踏まえ、他業種が消えた後も残りやすい理由と最新出店戦略、需要構造の強さや収益性、店側の勝ち筋を分析する。
最新ニュース
星のや奈良監獄が全室スイートで挑む文化財再生ホテル経営の勝算
6月25日に開業する星のや奈良監獄は、明治五大監獄で唯一全貌を残す旧奈良監獄の舎房を9〜11室連ね、全48室の高級滞在へ転換する。刑務所体験ではなく全室スイートを選んだ狙いを、保存コスト、客室単価、ミュージアム連携、奈良観光の分散効果、星野リゾートのブランド戦略、開業後の論点まで企業分析の視点で読み解く。
バークシャー後に浮上する長期保有型の日本株10銘柄候補を読む
バフェット退任後のバークシャーが日本で次に選び得る銘柄を、商社投資と東京海上提携の共通項から分析。Toyota、NTT、MUFG、日立など10社を、事業の耐久性、資本政策、円建て調達との相性、規制リスクで比較し、少数株投資として成立する条件と候補の限界、個人投資家の今後の確認順序を実務的に読み解く。
AI外骨格Hypershell Xが登山を変える可能性と課題
Hypershell Xは腰のモーターとAI制御で脚上げを補助する消費者向け外骨格です。高尾山のような低山で効く場面、公式価格899ドルからの現実味、電池・装着感・下り坂・混雑路の課題、医療機器ではない限界を、電動アシスト自転車との違いも含め、実機レビューと公式仕様から技術と産業動向の両面で読み解く。
手柄横取り同僚に潰されないための職場防衛とメール記録術の基本
令和5年度調査でパワハラ相談があった企業は64.2%。メールのCc外しや発言横取りは、評価と心理的安全性を揺さぶる職場リスクです。手柄を守るメール文面、上司へ相談する事実整理、チームで再発を防ぐ評価ルール、相談前の記録表、評価面談で貢献を埋もれさせない伝え方まで、明日から使える実践策を厚労省指針などから解説。
39歳から痛風と脂肪肝を遠ざける15分ジム習慣の続け方実践入門
痛風発作を繰り返す人や脂肪肝を指摘された働き盛りに向け、尿酸値、肝臓脂肪、15分運動、食事管理の関係を公的資料と医療情報から整理。徒歩圏のジムを続ける仕組み、検査値の見方、飲酒や甘い飲料の減らし方、筋トレと有酸素を組み合わせるコツ、検診前後の記録法と医師に相談すべきサインまで3カ月改善術を実践的に解説。