多摩の廃墟モール「クロスガーデン多摩」衰退の全貌
クロスガーデン多摩18年衰退の背景
東京都多摩市の多摩センター駅前は、サンリオピューロランドで知られる人気エリアです。駅前のパルテノン大通り沿いには「ココリア多摩センター」や「丘の上プラザ」など活気ある商業施設が並んでいます。しかし、そこからわずかに離れた場所に、空きテナントが目立ち「廃墟モール」とも呼ばれる商業施設が存在します。
それが「クロスガーデン多摩」です。2008年の開業からわずか18年で、3階フロアの半分近くが空き区画となり、2026年2月には最後の砦ともいえるスーパー「フーディアム」も閉店しました。なぜ、同じ多摩センターエリアでありながら、ここまで明暗が分かれてしまったのでしょうか。本記事では、その衰退の要因と今後の見通しを解説します。
クロスガーデン多摩とは何だったのか
2008年開業のオープンモール型商業施設
クロスガーデン多摩は、2008年4月25日にオリックス不動産が開発・運営するショッピングセンターとしてオープンしました。東京都多摩市落合の未利用丘陵地に建設された、地上3階・地下1階のオープンモール型施設です。「ネイバーフッド型ショッピングセンター（NSC）」と呼ばれる、近隣住民の日常利用を想定した業態でした。
開業時の核テナントは、ダイエーが運営する新業態スーパー「フーディアム多摩センター」（同業態の本格展開1号店）と、家電量販店のヤマダ電機でした。食品・日用品と家電という日常的な買い物ニーズを押さえ、地域密着型の商業施設として船出したのです。
土地はURの定期借地権
重要なポイントとして、クロスガーデン多摩の土地はUR都市機構（旧都市再生機構）が所有しており、事業用定期借地権が設定されています。つまり、契約期間が満了すれば建物を取り壊して土地を返却する必要があるのです。この定期借地権の存在が、施設の将来に大きな影を落としています。
衰退を加速させた3つの要因
要因1：駅からの導線の悪さ
クロスガーデン多摩の最大の弱点は、多摩センター駅からの導線にあります。駅前のメインストリートであるパルテノン大通り沿いには、ココリア多摩センターや丘の上プラザといった大型商業施設が建ち並んでいます。クロスガーデン多摩は、それらの施設の裏手に位置しており、特にココリア多摩センターの背後に隠れるような立地です。
地元住民でなければ存在に気づきにくく、駅前の自然な人の流れから外れています。商業施設にとって「人が自然に集まる動線上にあるかどうか」は死活問題であり、この立地のハンデは開業当初から抱えていた構造的な課題でした。
要因2：核テナントの相次ぐ流出
立地が不利な分、集客力のある核テナントの存在が不可欠でした。しかし、2020年代に入り、主要テナントの流出が相次ぎます。
まず、ヤマダ電機の撤退後に入居していた家電量販店のノジマが、2022年に駅に近い「丘の上プラザ」へ移転しました。続いて2023年には、衣料品チェーンのGU（ジーユー）が「ココリア多摩センター」へ移転。いずれも、より集客力の高い駅前施設への流出です。
そして2026年2月、開業以来18年間にわたって1階の大部分を占めていたスーパーマーケット「フーディアム多摩センター」が閉店しました。閉店理由は「定期借地権の契約満了」とされています。ダイエーの新業態として本格展開の1号店という象徴的な店舗でしたが、施設全体の先行きが不透明ななかで営業継続は困難と判断されたとみられます。
要因3：多摩センター駅前の競争激化
多摩センター駅前には、商業施設が密集しています。約120の専門店が入居し売り場面積約6万2,000平方メートルを誇る「ココリア多摩センター」は、もともと百貨店「多摩そごう」の建物を利用した多摩センター最大級の商業施設です。「丘の上プラザ」にはイトーヨーカドーが入居し、そのほか「丘の上パティオ」「マグレブ」なども駅前に展開しています。
これほどの商業施設がひしめくなかで、駅から離れたクロスガーデン多摩が集客力を維持するのは容易ではありません。多摩ニュータウン全体の人口が2025年頃にピークを迎え、今後は減少に転じるとの推計もあり、限られたパイの奪い合いはさらに厳しくなると予想されます。
多摩ニュータウンが抱える構造的課題
人口減少と高齢化の波
クロスガーデン多摩の衰退は、多摩ニュータウン全体が直面する問題の縮図でもあります。東京都の推計によると、多摩市域の人口は2050年には2010年比で約27%減少する見通しです。特に初期入居地区である諏訪・永山地区では32%もの人口減少が予想されています。
生産年齢人口（15〜64歳）は平成7年をピークに減少が続いており、高齢化率は2050年に35%に達すると見込まれています。商業施設を支える消費者層の縮小は避けられない状況です。
近隣センターの役割変化
多摩ニュータウンでは、かつて日常の買い物拠点として機能していた「近隣センター」の役割が変化しています。自動車利用の普及やネット通販の台頭により、小規模な商業拠点の存在意義が薄れてきました。クロスガーデン多摩のような中規模施設も、大型駅前施設とネット通販の板挟みにあっている構図です。
今後の展望：再開発の可能性と多摩センターの未来
クロスガーデン多摩の跡地利用
定期借地権の契約満了が迫るなか、クロスガーデン多摩の跡地利用に注目が集まっています。地域では食品スーパー「ロピア」の進出を期待する声もありますが、建物自体の存続性を考えると、すぐに新たなスーパーが入居する可能性は低いとみられます。
専門家の間では、跡地は単一の商業施設ではなく、分譲マンションを中心とした複合型開発が有力視されています。低層階に生活支援型の小規模商業施設や、図書館分館・地域ケアプラザといった公共・福祉機能を備える形が想定されます。
多摩センター駅前の再整備
一方で、多摩センター駅前エリア全体では前向きな動きもあります。京王電鉄は、旧京王プラザホテル多摩の建て替え計画を発表しており、2028年度の竣工・開業を目指しています。商業機能を強化して新たなファミリー層・若年層を呼び込み、多摩センター駅周辺の活性化を図る狙いです。
老朽化した団地の建て替えによる多世代共生の取り組みも進められており、多摩ニュータウン全体の再生に向けた動きは少しずつ具体化しています。
定期借地権と人口減少が迫る複合開発
クロスガーデン多摩の衰退は、駅からの導線の悪さ、核テナントの相次ぐ流出、そして周辺商業施設との競争激化という3つの要因が重なった結果です。加えて、定期借地権という制度上の制約が、テナントの長期的な出店意欲を削いでしまった面もあります。
この事例は、郊外型商業施設が成功するためには、立地の優位性と核テナントの安定的な確保がいかに重要かを示しています。多摩ニュータウンの人口減少・高齢化という構造的課題を踏まえると、跡地の複合型開発や駅前再整備といった、街全体のグランドデザインを見据えた取り組みが求められます。多摩センターの未来を左右する重要な局面が続きそうです。
参考資料:
関連記事
クロスガーデン多摩が廃墟化した3つの要因と教訓
クロスガーデン多摩が廃墟モール化した背景を追う。競合施設との消耗戦、駅から遠いアクセス難、核テナント撤退という3要因が、2008年開業の大型商業施設を18年で急失速させた。なぜ3階がほぼ空き店舗となったのか、郊外型ショッピングモール衰退の構造と再生への教訓、他地域にも通じる失敗パターンを多角的に分析。
千葉・旭サンモールはなぜ衰退したか、二桁成長から廃墟化の顛末
千葉県旭市のサンモールは、1982年の開業後に成長し大幅増床へ進んだが、開発会社は収入減と借入負担から破綻した。イオン撤退、人口減少、官民連携型イオンタウン旭との競合が重なる一方、2024年にはベイシアが出店。ピーク時22億3000万円の年収入高が5年で4割超減った財務構造から、地方モール再生の条件を読み解く。
出雲・平田ViVA閉館が示す核店舗撤退後の地方モール経営の限界
島根県出雲市の平田ショッピングセンターViVAは、2009年の再開業から17年で全館閉館へ。2024年のフーズマーケットホック撤退、近隣大型店との競争、平田地域の人口減少、老朽化した不動産の固定費が重なった構造要因を企業分析の視点で読み解く。再開発や公共機能転用の論点も整理。地方商圏の教訓まで解説。
祐天寺はなぜ再開発されない街なのか、中目黒隣接の商店街経済圏
祐天寺駅は東急東横線で中目黒の隣にありながら、低層住宅地と商店街の景観を保つ。東急の乗降人員、目黒区の高さ制限、祐天寺栄通り地区計画、駅前広場再整備、令和8年地価公示を突き合わせ、高層再開発が進みにくい制度と地権者構造、暮らしを支える商店街経済の強さ、地価上昇下の課題と今後の都市政策の焦点を読み解く。
板橋区再開発の明暗、大山と本蓮沼を分けた四つの都市経済条件とは
板橋区の大山駅周辺では高架化、補助26号線、商店街再編が重なり再開発が進む一方、本蓮沼駅周辺は地下鉄駅と既存住宅地の性格が強い。大山駅の1日平均乗降人員約5万人、本蓮沼駅約2.5万人という駅勢、防災計画、用途地域、商業集積、地価や行政負担を照合し、二つの街を分けた都市経済の条件と暮らしへの影響を解説。
最新ニュース
猫2匹と100種の植物が共存、壁を傷めない賃貸DIYの安全設計
築34年の賃貸マンションで、猫2匹と100種超の植物が安全に共存する住まいをどうつくるのか。有毒植物を購入前に学名で照合する方法、壁に穴を開けない突っ張り柱と自立棚の使い分け、荷重・地震・湿気・害虫への備え、猫の逃げ場と動線、退去時の原状回復まで、園芸経験者の発想を一般の賃貸住宅で再現する設計手順を解説する。
無料訪問は怪しい？ホームスタートが孤立する親子を支える仕組み
無料で自宅を訪ねるホームスタートは、研修を受けた子育て経験者が傾聴と協働で親子に寄り添う家庭訪問型支援です。週1回約2時間、4〜6回の活動内容、オーガナイザーによる調整と安全管理、家事代行・託児との違い、2025年度に3271家庭へ届いた実績、利用前に確認したい地域差や限界と相談先まで詳しく解説します。
日本の原潜保有論が再浮上、68年の検討史と国家決断の条件とは
日本の原子力潜水艦構想は、1958年の民間試設計から68年を経て安全保障3文書改定の論点に浮上した。小泉純也元防衛庁長官の「造る意思なし」と孫・進次郎防衛相の「選択肢を排除しない」を起点に、原子力基本法、NPT・IAEA保障措置、建造費、人材、AUKUSの教訓を検証し、導入判断に必要な条件を読み解く。
しまなみ海道の外国人客が3割超 映画ロケ地人気を支える観光設計
映画『汝、星のごとく』の舞台として脚光を浴びる、尾道と今治を結ぶしまなみ海道。2024年度はレンタサイクル13万5735台の32.2％を外国人が占めた。70キロのブルーライン、乗り捨て、電動化、無料の橋梁通行、島文化が生む体験価値を整理し、急増客を滞在消費へ変える地域課題と旅行者が守るべきマナーを読み解く。
恋愛が怖い若者へ、傷つく不安を越えて関係を育てる心の実践処方箋
恋人がいる未婚者は男性19.6％、女性27.8％――最新の出生動向基本調査が示す若者の恋愛離れを、拒絶への敏感さ、男子校・女子校の交流経験、SNS時代の評価不安から分析。林真理子さんの「欲望」を手がかりに、本人が無理なく踏み出す方法と、親が干渉せず自律を支える具体策、安全な関係の境界線まで解説する。